About us
会社概要
笑顔のために、
ひたむきに。
私たちメディオテクノは、住環境をより豊かにするための様々なサービスを創造し提供してまいりました。
その原動力となっているのは「笑顔」です。
お客様をはじめ、お取引先様や協力会社様、そして当社の従業員とそのご家族と、当社に関わりいただく全ての人が笑顔になる。そんなサービスを追い求め、これからもこの技術を磨き深めてまいります。
会社概要
商号
株式会社メディオテクノ
設立
2017年2月
代表者
代表取締役 黒川博憲
資本金
1,000万円
従業員数
50名
事業内容
住宅設備工事請負事業 法人向け改修事業
インターネット販売事業 物流事業
本社
〒186-0012
東京都国立市泉一丁目1番3号 ヨシズミビル
アクセス
本社
〒186-0012
東京都国立市泉一丁目1番3号 ヨシズミビル
許認可

一般建設業:東京都知事 許可(般‐29)第147297号
電気工事業、管工事業、電気通信工事業

一般建設業:東京都知事 許可(般‐2)第147297号
大工工事業、左官工事業、石工事業、屋根工事業
タイル・レンガ・ブロック工事業、板金工事業、ガラス工事業
塗装工事業、防水工事業、内装仕上工事業、熱絶縁工事業、建具工事業

高圧ガス販売事業届:東京都(29環多管一第5025号)
特定液化石油ガス設備工事事業者:東京都(3環多管液第6828号)
産業廃棄物収集運搬業許可証(東京・千葉・埼玉・神奈川・静岡)
古物商(第308871905821号)
ISMS認証(適用規格:JIS Q 27001:2014(ISO/IEC 27001:2013))
指定給水装置工事事業者指定通知書 指定第号:9569 東京都水道局
給水装置工事事業者指定票 指定第号:2830 神奈川県企業庁 水道電気部
指定給水装置工事事業者指定書 指定第号:2942 横浜市水道局
指定給水装置工事事業者指定通知書 指定第号:1572 川崎市上下水道局
指定給水装置工事事業者指定書 指定第号:440 千葉県水道局
指定給水装置工事事業者指定書 指定第号:2025 千葉市水道局
保有資格
保有資格一覧
1級電気工事施工管理技士
2級電気工事施工管理技士
2級建築施工管理技士(仕上げ)
第一種電気工事士
第二種電気工事士
電気通信設備工事担当者
認定電気工事従事者
給水装置工事主任技術者
液化石油ガス設備士
簡易内管施工士
ガス機器設置スペシャリスト
ガス可とう管接続工事監督者
工事担任者AI・DD総合種
工事担任者DD第1種
AI第三種
第1級CATV技術者
消防設備士乙種第7類
消防設備士甲種第4類
冷媒回収技術者
防犯設備士
車両系建設機械運転技能講習
小型移動式クレーン運転技能講習
職長・安全衛生責任者教育(リスクアセスメント)
足場作業主任者
情報セキュリティ基本方針
当社は、電気通信工事・電気工事・人材事業・IT推進事業及び住宅設備工事を中核として、お客様のニーズに応えて参りました。
今後も、お客様にご満足いただける製品・サービスを提供するため、すべての情報資産を事故・災害・犯罪などのあらゆる脅威から守りお客様ならびに社会の信頼に応えることを目的に、情報セキュリティ基本方針を定め、継続的な情報セキュリティ対策の取り組みを推進します。

①情報セキュリティ管理体制の確立および規程の制定
当社は、情報セキュリティの維持及び改善のため管理体制を確立し、情報セキュリティ規程を社内の正式な規則として定め、遵守します。

②継続的な改善
当社は、組織的、人的、物理的及び技術的な情報セキュリティを維持し、本方針及び情報セキュリティ規程が遵守されていることを確認するため、定期的に情報セキュリティ対策実施状況の評価と見直しを行い、継続的な改善を行います。

③法令等の遵守
当社は、情報セキュリティに関する法令、規制、規範、ガイドライン等及び契約上のセキュリティ要求事項を遵守します。

④教育・訓練の実施
当社は、全ての従業員に対し情報セキュリティの維持及び改善のために必要な知識、技術を習得させ、情報セキュリティへの取り組みを確かなものにします。

⑤セキュリティ事故防止と発生時の対応
当社は、情報セキュリティ事故の発生防止に努めるとともに、万が一、事故が発生した場合には、迅速に対応し、被害を最小限にとどめ、再発防止策を含む適切な対策を実施します。

当社は、国際規格であるISO27001(ISMS 情報セキュリティマネジメントシステム)の認証を取得しています。
反社会的勢力排除

株式会社メディオテクノ(以下「当社」という。)は、暴力、威力と詐欺的手法を駆使して経済的利益を追求する集団又は個人である反社会的勢力による被害を防止するために、次の基本方針を宣言します。

当社は、反社会的勢力との関係を一切持ちません。
当社は、反社会的勢力による被害を防止するために、警察・暴力追放運動推進センター・弁護士等の外部専門機関と連携関係を構築し、経営トップ以下組織全体で適正に対応します。
当社は、反社会的勢力による不当要求には一切応じず、毅然として法的対応を行います。
当社は、反社会的勢力への資金提供や裏取引を行いません。
当社は、反社会的勢力の不当要求に対応する役職員の安全を確保します。

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